トレンドフォローとカウンタートレード〜/原油相場と為替相場の関係...

トレンドとは?

トレンド(傾向・基調)というのは、相場の値動きの基本的な傾向のことをいいます。

 

また、チャートの山を結んでできるラインのことをトレンドラインといいますが、このラインが右肩上がりであれば「上昇トレンド」、右肩下がりであれば「下降トレンド」と判断できます。

 

ちなみに、上昇トレンドというのは、相場が上昇傾向にあること、下降トレンドというのは、相場が下落傾向にあるということです。

トレンドフォローとは?

トレンドフォローというのは、相場のトレンドに従って売買を行う手法や考え方のことをいいます。

 

このトレンドフォローは、いわゆる順張りを基本とした手法なので、システムを構築する際には、トレンド系の指標をベースにします。

 

なお、一般にシステムトレードでは、このトレンドフォローが基本になっている売買システムが多いです。

 

◆カウンタートレードとは?
カウンタートレードというのは、トレンドフォローとは反対に、逆張りを基本とした手法です。

 

なお、このカウンタートレード型のシステムを構築する場合には、オシレーター系の指標がベースになります。

 

◆チョッピーとは?
チョッピーとは、市場参加者が少なく値が飛びやすい乱高下の状態を示します。

米国の双子の赤字とは?

米国の双子の赤字とは、米国政府の財政赤字と貿易赤字のことをいいます。

 

財政赤字というのは、財政収支における赤字のことで、国に入ってくるお金よりも支出が上回っている状態のことをいいます。

 

そして、この赤字分は、当面、国債等で補填し、将来の税金で穴埋めするという方法がとられることになります。

 

◆米国の双子の赤字の原因は?
米国の双子の赤字は、1980年代のレーガン政権下の政策である、レーガノミックスにおける国防費の増大や減税などが引き金になっています。

 

また、赤字財政が高金利を招き、ドル高が進んだ結果として、貿易赤字も拡大してしまうという悪循環に陥りました。

 

その後、クリントン政権時代には、一旦は立て直したかに見えましたが、ITバブルの崩壊や9.11テロを契機として、ブッシュ大統領が減税政策をとったことから、再び財政赤字が膨らんでしまいました。

 

さらに、9.11テロの報復としたイラク攻撃により、軍事費が増大しました。

 

その後も、テロ懸念が払拭できないことから、国防費の削減が困難な状況にあり、財政赤字削減案も出されてはいるものの、その実行は非常に難しいとされています。

 

◆財政収支とは?
財政収支とは、国の歳入(収入)から歳出(支出)を差し引いたものです。ちなみに、国の歳入・歳出は、主に次のようなものです。

 

■国の歳入
・国の本来の収入としては、ほとんどが税金と考えてよいと思います。

 

■国の歳出
・行政サービス、公共事業、社会保障費(年金や医療など)、教育費、軍事費...など

 

◆レーガノミックスとは?
レーガノミックスというのは、レーガンとエコノミックスをあわせた用語で、1980年代前半のレーガン政権初期の経済政策のことです。このレーガノミックスでは、次のような政策がとられました。

 

■大幅な減税
■産業界への規制緩和
■軍事支出の増加...など

 

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米国の貿易赤字とは?

米国の双子の赤字の1つである貿易赤字というのは、貿易収支が赤字の状態であることをいいます。なお、貿易収支は、経常収支の一部で、輸出額から輸入額を差し引いたものです。

 

米国の貿易赤字は膨らむ一方で、米貿易赤字、過去最高値更新などという報道がなされることも少なくないです。

 

◆米国の双子の赤字とドル売り
米国の双子の赤字については、いつもは鳴りを潜めているのですが、米経済指標の不振が続いたり、ドル高が続いたりした後など、何かのきっかけで浮上してきます。

 

ただし、時として何の一貫性もなく、突然登場することもあるので、ドル売りの口実として使用されているに過ぎないといわれることもあります。

 

ちなみに、双子の赤字が一気に解消することは考えにくいです。

 

なので、特別の情報がない中で、双子の赤字などの言葉が取り上げられているようであれば、米ドルの上値が重くなる可能性が高いですので注意が必要です。

 

◆ドル売りの口実とは?
ドル売りの口実というのは、ドルのロングポジションが積み上がったときなど、特にドルを売る材料がない時に登場する、ドル売りのきっかけのことをいいます。

 

ドル売りの口実としては、次のようなものが多いです。

 

■双子の赤字
■金利動向...など

 

◆米国の貿易赤字増加で市場が反応しない場合とは?
米国の貿易赤字が増加したとの報道にもかかわらず、市場の反応が鈍くなることがあるのは、米ドルが世界の基軸通貨(キーカレンシー)だからです。

 

つまり、たとえ貿易赤字が大きくなっても、国際取引においては、支払いにドルが使用されることが多いので、結局はドルが必要になると見られているのです。

 

また、輸入額が増えているということは、国内の需要が旺盛であるという見方もできるからです。

 

よって、「貿易赤字の増加が米景気への懸念」というようには一概にはいえないので、市場が反応しないことがあるのです。

株価と為替相場の関係は?

日本株が堅調のときには、基本的には為替相場は円高に進みやすくなります。これは、株式投資にまつわる資金需要に関連しているからです。

 

海外の投資家が日本株を買う場合には、手持ちの通貨を円に換える必要がありますが、これはすなわち円を買うことになりますので、その分円高に進みやすくなるのです。

 

◆海外投資家が日本株を売るときは?
海外投資家が日本株を売るケースとしては、次のようなことが考えられます。

 

■次の投資機会を狙うなどの理由により、株を売却して得た代金を円預金にしておく。
■売却資金を引き上げて別の通貨に換える。

 

◆日本株が堅調のときに円安になる理由は?
日本株が堅調のときは、利益確定のための売りを入れ、次の投資に充てることも考えられます。

 

しかしながら、日本株が下落傾向の場合には、円のまま保有しておくということは考えにくいです。なぜなら、円預金をしても超低金利だからです。

 

つまり、日本株が下落傾向にある場合には、外国人投資家は、円資金を引き上げる可能性が高いということです。また、最近では、日本株が堅調のときに、円安ということもありました。

 

これは、外国人投資家が日本株を売った際に、同時に円先物で売りを入れているからです。

 

さらに、最近は、外国人投資家が日本株を買う際に、ドルを売って円を買うということを行わずに、日本国内でほぼゼロ金利の円を借りて、日本株を買うという方法もでてきました。

 

この場合、ドルを売らないので、日本株の上昇が円高に向かわせるという従来のパターンは生じなくなります。

原油相場と為替相場の関係は?

原油相場などの商品相場も為替相場に影響を及ぼしています。

 

特に、資源国通貨といわれる豪ドルなどは、原油相場や金・銅などの商品相場の上昇につられて上昇する傾向にあります。

 

ただし、原油相場が急騰するような時期には、そちらの方がうまみがあるということで、資源国通貨を買われずに、原油相場に資金が集中するというケースもあります。

 

このように、為替相場は、株式相場や原油などの商品相場と密接に関連しています。

 

よって、たとえすぐに反応しなくても、時間差で影響が出てくることもありますので、注意したいところです。

 

◆原油相場と米ドルとの関係は?
原油相場の上昇は、米国の景気を圧迫するという理由で、基本的には米ドルにとっての下落材料となります。

 

なお、日本円の場合は、省エネ対策に長けているので、原油高は米ドルほどの影響は受けない傾向にあります。

 

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ネット取引とは?

ネット取引というのは、「インターネット取引」「オンライン取引」とも呼ばれますが、インターネットを通じて取引を行うことをいいます。

 

特に株取引の場合には、ネットトレーディングと呼ばれることが多いです。

 

◆レンジ・ボリューム・ラリーの意味は?
レンジ(range)は、値幅のこと、ボリューム(volume)は、出来高のこと、ラリー(rally)は、反騰する※という意味です。

 

※1度下落した相場が持ち直すことをいいます。

 

◆自己資本規制比率とは?
自己資本規制比率というのは、FX取扱会社など金融商品取引業者の財務の健全性を測るための指標のことです。

 

なお、金融商品取引法においては、この自己資本規制比率は、120%以上を維持することが義務づけられています。

 

◆金融市場の規制緩和とは?
日本版ビッグバンにおける規制緩和では、外為法の改正以外にも、銀行と証券、生保と損保でそれぞれ業務の相互参入が可能になりました。

 

また、保険会社や証券会社への外資系の進出も活発化しています。

 

◆日経平均株価とは?
日経平均株価というのは、東京証券取引所(東証)1部に上場されている企業のうち、日本を代表する225社の株価を平均したもののことをいいます。

 

この日経平均株価は、日本の株式市場の値動きや市場規模、日本の経済力を全般的に示すものとして利用されています。

金融ビッグバンとは?

金融ビッグバンというのは、1996年、当時の橋本内閣総理大臣の主導の下、金融業界の規制緩和の一環として行われた金融制度改革のことです。

 

この金融ビッグバンは、英国のビッグバンと区別する意味から「日本版ビッグバン」とも呼ばれています。

 

◆金融ビッグバンの結果どうなったのですか?
この金融制度改革が行われたことによって、金融市場の規制が緩和・撤廃され、金融市場が活性化されるとともに、証券業界の国際化が図られることとなりました。

 

◆脱・踊り場宣言とは?
脱・踊り場宣言というのは、2005年8月に政府と日本銀行が行った経済回復宣言のことをいいます。

金融商品取引法とは?

金融商品取引法というのは、2006年6月に成立、公布、2007年9月に全面施行された法律で、現在の法改正の集大成ともいえるものです。

 

この金融商品取引法は、次のような法律をはじめ、これまで取り締まる法律がなかった金融商品も広くカバーするものです。

 

■銀行法 ■証券取引法 ■金融先物取引法
■商品ファンド法 ■保険業法

 

◆金融商品取引法の目的は?
金融商品取引法は、株式や債券、金融先物など様々な金融商品をカバーする、主に投資家保護に重点を置いた規制法です。

 

そして、最近では、次のような内容の投資家の資金を集める金融商品も登場していますが、今後どのような金融商品が登場したとしても、この法律で取り締まれるようにしようとしたものです。

 

■ワインファンド ■ラーメンファンド
■アイドルファンド...など

 

◆金融商品取引法の規制とは?
金融商品取引法では、顧客の勧誘に関して、次のような規制が設けられる予定です。

 

■適合性原則 ⇒ 適合性原則というのは、金融商品販売業者が、消費者の目的・財産状態および購入経験等を考慮して、その顧客に不適合な取引をしてはならないという原則です。

 

■最良執行義務 ⇒ 最良執行義務というのは、価格やコスト、スピード、やるべきことを確実に実行するなどの様々な要素を総合的に勘案して執行する義務です。

 

■顧客に対する説明・書面交付義務 ⇒ 顧客に対する説明・書面交付義務というのは、取引業者は顧客に対して、外国為替取引にはリスクがあること、その他の重要事項を書面にて交付しなければならないという義務です。

 

■不招請勧誘の禁止 ⇒ 不招請勧誘の禁止というのは、顧客が希望しない限り、業者は営業ができないということです。

 

なお、金融商品取引法は、今後新たに登場する金融商品・サービスについても利用者保護が可能であり、保険や預金、融資についても販売・勧誘ルールの規制をかける方針とされています。

頭と尻尾はくれてやれ

「頭と尻尾はくれてやれ」というのは、確実に利益を取ることの大切さを説いた相場の格言です。

 

具体的には、欲張って、魚の頭と尻尾まで食べるのではなく、おいしい真ん中だけを食べましょうということで、頭を最高値、尻尾を最安値になぞらえています。

 

つまり、最安値で買って、最高値で売るのはほぼ不可能ですし、エネルギーも必要になりますので、それよりも確実な値幅で利益を取ることに徹しなさいと言っているのです。

 

◆人の行く裏に道あり花の山
「人の行く裏に道あり花の山」というのは、人が多く行く場所の裏側に、意外な花見の場所があるように、他人と同じ考えで取引をしていては、利益を得にくいですよということを説いた相場の格言です。

 

例えば、バブル経済期に「株を買わないのはバカだ」という風潮に乗って株を買った人は、その後のバブル崩壊で大損しました。

 

その反対に、景気が低迷していて「こんなときに株を買う人なんていない」と言われた時期に株を買っていた人が、その後の日本株高で大きな利益を出したというようなことです。

 

◆もうはまだなり、まだはもうなり
「もうはまだなり、まだはもうなり」というのは、売買のタイミングの難しさを説いた相場の格言です。

 

「もうこの辺が底値だろう」とか「もうそろそろ天井で、下落に転じるだろう」と思っていると、一段安や一段高となることが多いものです。

 

まさに、「押し目待ちに押し目なし」「戻り待ちに戻りなし」というのはこういう状況のことをいいます。

 

このように、「まだ○○だろう」「もういいだろう」と思ったときは、安易に途転※などしないで、少し冷静になりたいところです。

 

※途転(ドテン)というのは、売り買いのポジションを逆転させることをいいます。

 

◆下手な難平、大怪我のもと
「下手な難平(なんぴん)※、大怪我のもと」というのは、あまり熱くなり入れ込みすぎると、大怪我をしますよという相場の格言です。

 

※難平というのは、買いの場合には、損を取り戻すために、下げたところで買い増しして、平均取引価格を下げることをいいます。

 

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